人生最大の買い物と言えるマイホーム。大きなお金を出して買うのだから、後悔だけはしたくないですよね。どのような家を買うのか、そして、いつ買うべきなのかのタイミングも迷うところです。
今回は、家を買うタイミングについてのアンケートを実施（※1）。その結果と合わせて、世帯主の年齢や子どもの年齢など世帯状況による家の買いどき、季節ごとの取引状況について、2022年の市場動向を踏まえて解説します。
家を買うタイミングは、いつ？
初めてのマイホーム購入は、分からないことばかりで悩みますよね。
「いつかはマイホームを…」と思っていても、買うべきタイミングはいつか、目安の時期を具体的に決めるのは難しいもの。
COE LOG編集部では、住宅購入タイミングについてのアンケートを実施。多くの方が家を買うタイミングを参考に、具体的な時期を考えてみましょう。
家を買うタイミングとして、以下の声がありました。
- 30代のうちに
- 家が手狭に感じたとき
- 子どもの小学校入学前
- よい物件に巡り合えたとき など
それぞれ、次章以降で解説をしていきます。
年齢的なタイミングは「30代」
マイホームを購入する方が多いのは、30代。具体的な購入予算を決めて、実際に物件探しを始める方が増える年代です。
住宅ローンを考えると、資金面でも契約面でも30代のうちに購入するのは理想的と言えるでしょう。
30代になると収入が安定し、将来の年収の目途も立てられるようになる方も多く、住宅ローンの借入も現実的なものとなります。
住宅ローンを組む場合、30代前半に35年の住宅ローンを契約すると70歳までには完済できます。
また、住宅ローンの契約面でも、健康なうちが有利です。なぜなら、住宅ローンを組む際に加入する団信（団体信用生命保険）は、年齢を重ねると、持病などの理由から加入できないこともあるためです。
これらのことから、マイホーム購入におすすめの年齢は、30代と言えるでしょう。
アンケートで「家を購入したときの世帯主の年齢」について聞いたところ、「30代前半」が最多の39％、次いで「30代後半」が30％という結果でした。
全体の約7割が、30代でマイホームを購入していることが分かります。
家が手狭に感じたとき
家族が増えたり、子どもが大きくなったりすると、家が手狭に感じる時期が来ます。
アンケートで「住宅購入を考えたきっかけ」を聞いたところ、最も多かったのは「家族（子ども）が増えた」の33％。次いで「子どもの進学・進級」18％、「子どもが大きくなって手狭になった」12％ という結果でした。
子どもの成長をきっかけに住宅購入を考えた方が多いことが分かります。
子ども部屋を作るために広い家に引っ越すとなると、賃貸では希望の物件がなかなか見つからない場合もあるでしょう。
一般的に賃貸の場合、広さのあるファミリー物件は家賃が割高な物件も多い傾向があります。高い家賃を払うなら、マイホームを購入しようと考える方も少なくありません。
家の広さには、世帯人数ごとに目安となる広さが定められています。
国土交通省の「住生活基本計画（全国計画）」の中で、世帯人数ごとに必要な住宅面積の計算式が確認できます。（※2）
「住生活基本計画（全国計画）」によると、生活に必要な最低限の居住面積は「10㎡×世帯人数＋10㎡」。
一方、豊かな生活を送るために必要と考えられる居住面積は、以下の算出方法で求められます。「都市居住型」と「一般型」の2パターンがあり、「一般型」は広さによりゆとりを持たせた基準です。
- 最低限の居住面積：10㎡×世帯人数＋10㎡
- 都市居住型：20㎡×世帯人数＋15㎡
- 一般型：25㎡×世帯人数＋25㎡
例）家族3人の場合
- 最低限の居住面積：40㎡
- 都市居住型：75㎡
- 一般型：100㎡
この広さのある賃貸物件は、多くはありません。
マイホーム購入を考えるのも、自然な流れなのかもしれませんね。
子どもの小学校入学前
子どもの進学タイミングで引っ越したいと考える方も少なくありません。
小学校は6年間なので「途中で小学校を転校させるのは、かわいそう…」と、小学校入学前にマイホーム購入を決断する方も多いためです。
アンケートで「家を購入したときの第一子の年齢」を聞いたところ、「1～3歳」が34％、「4～6歳」が28％でした。6歳までに購入したのが、全体の6割以上を占めていることが分かります。
売買物件の取引が多い時期
家を買うなら、数ある選択肢の中から、よりよい条件のものを購入したいと思う人が多いのではないでしょうか。春は引っ越しシーズンのイメージがありますよね。
国土交通書が毎月公表している売買取引数によると、売買取引が1番多いのは、3月です。分譲マンションは過去10年、戸建て住宅は過去10年中9年、変わらず3月が最多。（※3）
子どもの転園・転校のタイミングを配慮して物件を購入検討する方が多く、住宅販売会社は売れやすい3月取引を目指して物件を建設することが多いためです。
4月までに買い手が見つからなかった物件は、価格交渉しやすいというメリットも。入居時期を問わずじっくり探したい場合は、春以降に探すとお得な物件に巡り合えるかもしれませんよ。
よい物件に巡り合えたとき
家の買いどきで気になるのが、不動産価格などの市場動向ではないでしょうか。
ニュースなどで不動産の価格が値上がりしていると聞くと、待つべきか今買うべきか、悩んでしまいますよね。
2022年3月現在、マンションも戸建ても値上がり傾向にあるものの、住宅ローンは低金利です。よい物件に巡り合えたら買うべきタイミングかもしれません。
次の章では、2022年のマンション・戸建ての市場動向を解説します。
2022年の住宅市場動向
マンション
2013年以降不動産価格、特にマンションの価格は値上がりを続けています。
不動産経済研究所のリサーチによると、全国新築マンションの戸当り平均価格は5,115万円、１㎡当り単価は78.4万円。
平均価格は５年連続、㎡単価は9年連続で上昇しており、平均価格、㎡単価ともに5年連続で最高値を更新しています。（※4）
それでも、販売初日に完売する物件もあり、マンション人気は衰えていません。
戸建
土地や戸建ては、マンションに比べ、価格の上昇が格段に緩やかです。
ただ不動産価格の動向が分かる不動産価格指数によると、2020年の後半から21年にかけて全国的に価格の上昇傾向にあります。（※5）
住宅建材の値上がり・納期遅延に注意
戸建て派の方に注意していただきたいのが、建材の値上がりです。
2021年春、コロナ禍で「ウッドショック」が発生しました。
日本は住宅用木材の多くを海外からの輸入で賄っていますが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により海外からの木材輸入が滞り、木材が入手困難に。価格も上昇しています。1970年代に起きたオイルショックになぞらえて、「ウッドショック」と呼ばれています。
原因は、木材を輸出している欧米での住宅需要の増加。輸出国内での木材の消費が増加しているところに、新型コロナウイルス感染拡大による輸送用コンテナが不足したことなどが挙げられています。
2022年に入り、輸入木材の価格上昇率は緩やかになって来ていますが、価格は依然として高水準にあります。
さらに、住宅に欠かせないトイレやキッチンなどの住宅設備機器の生産が停滞し、納期遅延や価格上昇を招いています。
住宅設備機器の多くは、アジア諸国で生産されています。工場がロックダウンで閉鎖されたり、稼働状況が悪化したりしたため、納期が遅れ、価格が上がっているのです。
ここまでを読むと、「今は買いどきではないのね」と感じてしまう方もいるでしょう。
しかし近年は、住宅ローンは低金利ですし、住宅ローン控除やさまざまな補助金・助成金を利用できます。こうしたものを上手く活用することで、想像以上によい条件で購入できる可能性もありますよ。
モデルルームに行くと、スタッフの方が月々の支払いシミュレーションを出して丁寧に説明してくれますし、予算にあった物件をいくつか紹介してくれる場合もあります。
お子さんが楽しめるアクティビティを用意しているモデルルームもあるので、地域の情報をチェックして遊びに行ってみてはいかがでしょうか。
最後に
マイホームは、結婚や出産などライフステージの変化に応じて購入する方が多いですよね。ただ、購入のタイミングは、転勤の有無や資金状況など、ご家庭により異なります。
現在、不動産価格は値上がりしているものの、住宅ローン控除や補助金などを上手に利用すれば支払い価格を抑えられるかもしれません。
よい物件との出会いがマイホーム購入のタイミングでもあります。少しでも検討している方は、資金計画を立てつつ、ご自身の希望にあった物件を定期的に探してみてはいかがでしょうか。
「子どものために」とついつい親目線で住まいを選んでしまいますが、長く住むのは自分たちです。子どもが巣立った後のことも考慮しつつ、最高のマイホームを選んでくださいね。
文：森 真奈
筆者：森 真奈
東京で建設会社を営む両親のもとに生まれ、幼少期より建築に興味をもつ。
大学卒業後に就職、結婚を機に退職し、現在は実家の事業継承準備中。
壁紙コーディネートなど住まいの提案を行っている。
5歳・2歳の姉妹のママ。
https://instagram.com/suzukou.kensetsu
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参考
※1 COE LOG編集部アンケート 調査概要
・対象：住宅購入経験のあるパパママ
・有効回答数：100件
・調査期間：2022年3月3日～3月8日
※2 国土交通省 住生活基本計画（全国計画）における誘導居住面積水準及び最低居住面積水準
※3 国土交通省：不動産取引件数・面積
※4 不動産経済研究所：全国 新築分譲マンション市場動向 2021年
※5国土交通省：不動産価格指数：
